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ドローン空撮の魅力と問題点

空から見たビル群

ドローン空撮とは

空からダイナミックな映像が撮れたら、と思ったことはありませんか?
上空からの空撮が、誰でも簡単にできるよう開発されたのが、ドローンです。

ドローンとは、複数の回転ローターを搭載したマルチコプターです。
優れた飛行性能と、使い勝手の良さで運輸業から報道関係まで様々な分野から注目されています。

一般消費者向けのドローンは、かなり注目を集めています。
ろいろなメーカーから手のリサイズのドローンが登場し、頑丈で比較的安いものなど様々なものがリリースされています。

純正のカメラを内蔵しているドローンもあれば、アクションカメラを取り付けることができるドローンもあります。
個人では不可能に近かった空撮も、一気に身近なものとなりました。

さらには、ドローンは個人利用の幅を超えて、報道関係でも活躍しています。
イギリスでは、テレグラフでカメラマンを努めている方が、サマセット州で大洪水が起こった際に、村の様子をドローンを使って空撮し、報道しています。

被害の様子や現状、生存者の確認などが、一人でも安全かつ簡単に撮影できるようになったのです。
災害が起こった際には、メディア関連では活躍するに違いありませんね。

ドローンによる事件やトラブル

便利な反面、思わぬ場面でドローンを使う方も増えています。
ドローンで宅配物を届けたり、操り人形を操るなど、様々な使われ方がしていますが、急速に普及した結果、ルールや法律などが定まっておらず事件やトラブルが発生しています。

たとえば、人ごみに落下するという事故。
決して頭にぶつかっても平気なほど、軽いものではありません。
子供の頭に落下したら、それこそ死ぬ可能性さえあるのです。

4つのプロペラが急速に回転していることから、騒音トラブルも絶えません。
撮影中にも、ブオーンという音が鳴り響いていますが、夜中にドローンを操縦し、騒音をまき散らすなどのトラブルが起こっているのです。

さらには、刑務所の塀の向こう側へと煙草を届るという路件まで発生しています。
すでにアメリカではドローンの規制がかかりつつあります。

現在FAAが出している規制案としては、操縦のパイロット免許取得制度を義務化する、ドローン飛行は日中のみ、指定の場所で。
飛行は操縦者が目視できる範囲内でなどの規制案が出ています。

この規制が決定してしまうと、グーグルが計画しているドローンを使った宅配サービスは不可能となります。
個人で楽しむのは良いにしても、報道関係では目視できるところしか撮影ができなくなってしまいます。

スポーツ業界でも、ドローンを使った盗撮事件が発生しています。
2014年のブラジルワールドカップで、フランス代表のトレーニングの様子がドローンを使って盗撮されるという事件が起こりました。

サッカーの試合の様子を空撮したものが、動画サイトにアップロードされていたり。
個人によるこういったドローン空撮の犯罪が起こっているからこそ、規制がかかり「せっかくのドローンの機能が発揮できない状況」へと陥ってしまっています。
企業にとっては大問題です。

良しも悪しも、すでに広まってしまったドローンですが、アメリカを筆頭に規制は厳しくなっていくでしょう。
ドローンの性能や実用性は確かですから、柔軟性を持ちながらも、しっかりと規制を維持しっ臨機応変に活用できる時代がきたら、映像制作者としてはあり難いですね。

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